みたびの九州

　満月近し。橋の欄干にデジカメを抑えつけて、15秒。

　さてさて、
　『市民団体としての自治体』
　　　　　（岡部一明著：御茶ノ水書房刊、4,410円ナリ）
　　　　　　　【芸が無いのですが、Amazonでの紹介ページ⇒こちら】
　　読了。

　「読む」とか「考える」とかいう作業には、ある程度寒い方がよろしいようで。
　買い込んだ当初は「一年分～？」と思っていた本の山を、順調に消化中です。
　やっぱり最大の難関は『よくわかる分子生物学』となりそう・・・・。

　で、『市民団体としての自治体』の中身ですが、私が関心があったのは「アメリ
カの地方自治体」。それゆえに、香港・中国・ヨーロッパ諸国等の自治制度を調査
された章は、ほぼ“飛ばし読み”。m(__)m
　平凡な日本人として、初っ端「え～～！！？」と驚かされるのは、
“高速道路建設反対運動のために（！）設立された、メイウッド・パーク市
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（人口約750人）”
　であったり、
“自治体のない地域”
　（日本的には、市町村に属していなくても、都道府県には所属しているということ？）。

『アメリカの自治体は、市民が設立する。その地域の住民が住民投票で「つくろう」と
決議して初めて自治体ができる。逆に言うと、住民がつくると決めなければ自治体はない、
ということだ。』（「はじめに」から）
　それゆえに、日本の地方議会とは、だいぶ趣が異なる地方議会。
　議員でもない、一般市民が「発言」できるとのこと。
『・・・・
発言する人は、希望を出して順番を待つ。一議題につき一人一回まで発言できる。その街の
住民か、アメリカ国籍かどうかさえと問われない。聞いてはいけないと法律に書いてある。
日本の市町村議会で発言したことがない人でも、アメリカに行けば市議会で発言できる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　・・・・』

　日本人から見ると、かなり“刺激的”な存在であると思いませんか？
（いやいや、中には「市民団体」という言葉に拒否反応を示す方がいらっしゃるかも
しれませんが）

　一方で、「ルポ・貧困大国アメリカ」であったり「アメリカ人の半分はニューヨークの場
所を知らない」（タイトルだけで、中身はまだ読んでおりません）であったり、アメリカの
“影”の部分を知る本は、いくらでもあります。
　アメリカ人すべてが積極的に「地方自治」に関わっているかというと、さにあらず。
　日本と同様の問題点も抱えているはず。

『・・・・・
ある時代にできた制度は、時代の変遷につれて変えていかなければならない、ポートランド
の近隣組合制度も今、オーバーホールの途上だ。どちらかというと白人男性を中心にした参加
組織だったものを、近年増加している移民やマイノリティの人々、女性、障害者、若者、高齢
者、低所得者、その他マージナルな立場に居る人をより参加しやすくするような制度へと変える
努力が続けられている。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　・・・・・・・』
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（「第九章 ポートランド自治モデル」より）

　当然、日本も同様。

　私ごとき、不規則勤務時時間労働者（長ったらしい自称ですね）として、希望を見たいのは、

　「群集の知恵」

『「群集の知恵」とは「群集の狂気」への反語して使われるインターネット社会の言葉だ。
ネットを通じた多様な人々の一見無秩序なコラボレーション（協働）が専門家集団に勝る仕事
を生み出す時代の兆候を表現している。・・・』

　またまた、本を2冊購入手続き。今度は、ツタヤ・オンラインを利用。
・人口減少時代における地域政策のヒント
・政策形成の戦略と展開

　フトコロが・・・・・(-_-;)。いや、「読書には、冬が最適」？